ＪＢアドバンスト・テクノロジー株式会社

ＪＢＣＣホールディングス株式会社

ＩＢＭ i の利用環境をサービスとして提供

ＪＢソフトウェア クラウドサービス「５２５０クラウドサービス」を発表 

ＪＢＣＣホールディングス株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役社長:山田隆司）の事業会社でＪＢグループ(*1)のオリジナルソリューション開発会社である、ＪＢアドバンスト・テクノロジー株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：赤坂喜好、以下 ＪＢＡＴ）は、ＪＢグループが提供するＪＢソフトウェア クラウドサービスの第二弾として、ＩＢＭ i利用のお客様に、５２５０端末エミュレーションをクラウド環境から集中配信・管理ができる「５２５０クラウドサービス」を発表し、同時に出荷も開始します。

クラウド・コンピューティングや、OSS(オープンソース)等の新しい技術の出現とともに、基幹システムを中心に根強い信頼感を得ているＩＢＭ iの利用環境も、"所有"から"利用"へと少しずつ変化しつつあります。
「５２５０クラウドサービス」は、ＩＢＭ iをご利用のお客様のクライアントＰＣに５２５０エミュレーターをインストールすることなく、起動時に自動的にクラウド環境からアプレット化された設定済の５２５０端末のエミュレーション機能をダウンロードし、利用するサービスです。従来、クライアントＰＣ毎に行っていたＩＢＭ iとの接続情報の設定・変更についても、サービスを利用することで管理者が一括して行うことができるため、ハードウェアの入れ替えや増設時にも容易に設定することができます。また、セキュリティ対策として、管理者が接続先の変更やデータ転送、テキストコピー等の利用に制限を与え、コントロールすることも可能です。

「５２５０クラウドサービス」は、クラウド環境からサービスとして提供するため、今まで必要だったライセンス料金、保守費用が必要なくなり必要最小限の利用体系を選択でき、新システムの導入・撤廃、一時的な開発環境の運用、利用人数の増減等に対し柔軟に対応することができます。また、お客様の社内にサーバーを構築するのとは違い、冗長化やネットワーク再設計の必要もありません。

利用価格は月額基本料金20,000円～（税抜）、使用料金１クライアントあたり400円～1,000円（税抜）で、日本ビジネスコンピューター株式会社（ＪＢＣＣ）を中心としたＪＢグループで販売し、初年度販売目標は100契約を目指しています。

製品の詳細情報は当社ホームページをご参照ください。
http://www.jbcc.co.jp/products/jbcc_soft/6sc_5250c/index.htm　

【製品概要】

【特長】

・アプレットでのエミュレーション
　5250クラウドサービスからダウンロードしたアプレットでＩＢＭ i の画面を利用可能
　　
・ローカルプログラムからの印刷
　5250クラウドサービスからダウンロードした専用印刷プログラムを使用して、直接プリンタに印刷可能

・ユーザープロファイルの集中管理
　Web管理画面からユーザー情報を集中管理することにより、システム管理者の作業負担を低減

（*1）ＪＢＣＣホールディングス株式会社及び事業会社の総称。http://www.jbcchd.co.jp/corporate/group.html

（*2） CustomerVisionシリーズ は「つなぐ」・「活かす」・「まもる」の３つの視点から以下の７ソリューションにより、お客様の既存情報資産のフル活用を推進しています。
　「つなぐ」：情報連携支援ソリューション/アウトプット支援ソリューション/Web化支援ソリューション、
  「活かす」：意志決定支援ソリューション/プリンティング支援ソリューション/ユーザー支援ソリューション、
　「まもる」：安心・安全支援ソリューション

＜関連リンク＞
●ＪＢアドバンスト・テクノロジー株式会社　http://www.jbat.co.jp/　 

＜お問い合わせ＞
●報道関係の皆様
　ＪＢＣＣホールディングス　広報　松尾/村松　
　Tel:03-5714-5177　e-mail:jb_info@web.jbcc.co.jp

●お客様
　ＪＢＡＴ　ソフトウェア事業部　武田/土井　
　Tel:045-450-6200　e-mail:jsw@web.jbcc.co.jp 

ＪＢアドバンスト・テクノロジー株式会社

ＪＢＣＣホールディングス株式会社

円滑な企業間電子商取引を実現

 情報連携支援ソリューション「CustomerVision Qanat2.0 ACMS+」を発表

ＪＢＣＣホールディングス株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役社長：山田隆司）の事業会社でＪＢグループ(*1)のオリジナルソリューション開発会社である、ＪＢアドバンスト・テクノロジー株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：赤坂喜好、以下 ＪＢＡＴ）は、ＪＢソフトウェアであるCustomerVision（*2）の情報連携支援ソリューションとして、企業間電子商取引を可能にする｢CustomerVision Qanat2.0 ACMS+｣を発表します。

通信インフラが整備され、従来型のEDIからインターネットを利用したEDIへと移行するニーズが増える中、｢CustomerVision Qanat2.0 ACMS+｣は、従来型のEDIもインターネットを利用したEDIもサポートできるデータ連携ソリューション製品です。

｢CustomerVision Qanat2.0 ACMS+｣は、企業内データの抽出・加工を行い、通信用データを作成するためのＪＢソフトウェア「Qanat2.0」とEDIソリューション「ACMS」を融合させた商品です。(ACMSは株式会社データ・アプリケーション（DAL）が提供するEDIソリューションです。)

「Qanat2.0」は項目のドラッグ＆ドロップとデータの整形を指示するアイコンを使って、直感的に操作できるデータ加工アプリケーションです。データの内容によって出力先を振り分けるなど、複雑なデータ加工も特殊な知識を必要とせずに行えます。また、扱う項目が増えると項目毎の関係が把握しづらくなるデータ定義も、選択した項目のみ強調されて表示されるので、容易にメンテナンスをすることが可能です。
「ACMS」は、1,000社以上に導入実績のある企業間電子商取引アプリケーションとして、国内外で使用される標準的な通信プロトコルや、インフラ基盤にインターネットを活用した「流通BMS」にも対応しています。　　

社内のデータ連携を行う「Qanat 2.0」と社外とのデータ連携を行う「ACMS」を併用することで、ユーザーは社内・社外のどちらともスムーズにデータのやり取りを行うことが可能になります。

｢CustomerVision Qanat2.0 ACMS+｣は６月２５日からの出荷を予定しており、日本ビジネスコンピューター株式会社（ＪＢＣＣ）を中心としたＪＢグループで販売し、初年度販売目標は100本を目指しています。（オープン価格）

ＪＢＡＴでは、今後もシステム開発で培ったノウハウを活かしたソリューション製品を順次発表していく予定です。製品の詳細情報は下記のホームページをご参照ください。
http://www.jbcc.co.jp/products/jbcc_soft/1s_qanat_acms/index.htm 

【構成概要例】

Qanat2.0 Qanat ACMS+

  【特長】

1.企業間電子商取引
　・国内外で使用されている主要なプロトコルが利用可能

　
2.業務システムとの柔軟な連携
　・基幹システムとデータ交換するための開発は不要

3.社内データとの連携
　・EDIで利用するデータを思い通りに整形・加工

4.低コストでの運用
　・スケジュール機能を使って、自動でデータ交換

 

（*1）ＪＢＣＣホールディングス株式会社及び事業会社の総称。http://www.jbcchd.co.jp/corporate/group.html

（*2） CustomerVisionシリーズ は「つなぐ」・「活かす」・「まもる」の３つの視点から以下の７ソリューションにより、お客さまの既存情報資産のフル活用を推進しています。
　「つなぐ」：情報連携支援ソリューション/アウトプット支援ソリューション/Web化支援ソリューション、
  「活かす」：意志決定支援ソリューション/プリンティング支援ソリューション/ユーザー支援ソリューション、
　「まもる」：安心・安全支援ソリューション

＜関連リンク＞
●ＪＢアドバンスト・テクノロジー株式会社　http://www.jbat.co.jp/　 

＜お問い合わせ＞
●報道関係の皆様
　ＪＢＣＣホールディングス　広報　松尾/村松　
　Tel:03-5714-5177　e-mail:jb_info@web.jbcc.co.jp

●お客様
　ＪＢＡＴ　ソフトウェア事業部　武田/清田　
　Tel:045-450-6200　e-mail:jsw@web.jbcc.co.jp 

ＪＢアドバンスト・テクノロジー株式会社

ＪＢＣＣホールディングス株式会社

印刷による情報漏えいを防止し、コスト削減強化

 プリンティング支援ソリューション「CustomerVision P!t Print」を発表

ＪＢＣＣホールディングス株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役社長：山田隆司）の事業会社でＪＢグループ(*1)のオリジナルソリューション開発会社である、ＪＢアドバンスト・テクノロジー株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：赤坂喜好、以下 ＪＢＡＴ）は、ＪＢソフトウェアであるCustomerVision（*2）のプリンティング支援ソリューションとして、2009年12月に発表した「CustomerVision SecurePrint！Lite」にインク/トナーの節約機能を追加し、印刷による情報漏えいの防止だけでなく、より効果的な印刷コストの削減も支援する｢CustomerVision P!t Print｣を発表し、本日より出荷を開始します。

｢CustomerVision P!t Print｣は、プリンターで印刷を開始する際に、ICカードによる印刷指示者の認証を行うため、印刷物の取り間違いや放置による情報漏洩の防止を支援します。現在ご利用のプリンターにICカードリーダーを取り付けるだけで利用可能となり、セキュリティの高い印刷システムの構築が簡単に実現できます。
また、印刷指示者はICカードをカードリーダーにかざすまでは印刷ジョブをキャンセルできるため、誤った印刷指示による無駄な印刷を削減することが可能です。さらにお客様毎に提供する専用Webサイトからは、プリンター別、ユーザー別、用紙タイプ別の印刷ログが参照でき、利用者が印刷枚数や印刷費用を認識することで印刷コストに対する意識改善にもつながります。また、今回機能を追加したインク/トナー節約機能により、トナー使用量を1%刻みで最大75％まで節約でき、印刷コスト削減を一層支援します。

｢CustomerVision P!t Print｣は日本ビジネスコンピューター株式会社（ＪＢＣＣ）を中心としたＪＢグループで販売し、初年度販売目標は100本を目指しています。（オープン価格）
ＪＢＡＴでは、今後もシステム開発で培ったノウハウを活かしたソリューション製品を順次発表していく予定です。

製品の詳細情報は下記のホームページをご参照ください。
http://www.jbcc.co.jp/products/jbcc_soft/5s_pitprint/index.htm  
 

【構成概要】

 【特長】

1.情報漏えい対策
・ICカードをかざし、認証後に印刷
　・印刷物の取り間違いや放置による情報漏洩を防止

2.印刷コスト削減
・誤った印刷ジョブをキャンセル
・コスト意識の改善につながる印刷ログ(*3)を提供
・インク/トナー使用量を1%刻みで最大75%まで節約　（※機能追加）

3.低コストでの導入
・サーバーにインストール不要の簡単導入
・既存プリンターをそのまま利用可能

(*3)印刷ログについて
　・データセンターで提供するお客様専用Webサイトから印刷ログを確認可能
　・プリンター別、ユーザー別、用紙タイプ別に印刷ログを参照でき、CSVファイル形式でダウンロード可能
　・印刷ログの種類
　　　― 認証印刷ページ数・・・・・カード認証で印刷した枚数

　　　― 非認証印刷ページ数・・・・カード認証をしない(緊急印刷モード)で印刷したページ数
　　　― 印刷取り消しページ数・・・印刷命令を出したが実際には印刷しなかったページ数

 

（*1）ＪＢＣＣホールディングス株式会社及び事業会社の総称。http://www.jbcchd.co.jp/corporate/group.html

（*2） CustomerVisionシリーズ は「つなぐ」・「活かす」・「まもる」の３つの視点から以下の７ソリューションにより、お客さまの既存情報資産のフル活用を推進しています。
　「つなぐ」：情報連携支援ソリューション/アウトプット支援ソリューション/Web化支援ソリューション、
  「活かす」：意志決定支援ソリューション/プリンティング支援ソリューション/ユーザー支援ソリューション、
　「まもる」：安心・安全支援ソリューション

＜関連リンク＞
●ＪＢアドバンスト・テクノロジー株式会社　http://www.jbat.co.jp/　 

＜お問い合わせ＞
●報道関係の皆様
　ＪＢＣＣホールディングス　広報　松尾/村松　
　Tel:03-5714-5177　e-mail:jb_info@web.jbcc.co.jp

●お客様
　ＪＢＡＴ　ソフトウェア事業部　武田/土井　
　Tel:045-450-6200　e-mail:jsw@web.jbcc.co.jp 

ＪＢアドバンスト・テクノロジー株式会社

ＪＢＣＣホールディングス株式会社

PC情報資産管理でセキュリティ強化・運用効率アップ

 安心・安全支援ソリューション「CustomerVision ProtectAnyware 2.0」を発表

ＪＢＣＣホールディングス株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役社長:山田隆司）の事業会社でＪＢグループ(*1)のオリジナルソリューション開発会社である、ＪＢアドバンスト・テクノロジー株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：赤坂喜好、以下 ＪＢＡＴ）は、ＪＢソフトウェアであるCustomerVision（*2）の安心・安全支援ソリューションとして、2009年12月に発表した「CustomerVision AssetView Suite」の管理機能をさらに強化し、簡単で柔軟なIT統制を支援する｢CustomerVision ProtectAnyware2.0｣を発表し、5月18日より出荷を開始します。

｢CustomerVision ProtectAnyware2.0｣は、お客様の社内セキュリティポリシーに応じたログの収集に加え、ユーザーの不正な操作に対して警告メッセージの表示や操作をブロックする監視機能、ファイル配布/自動インストールを行うPC管理機能などを目的に応じて利用することで情報漏えい対策と運用工数軽減の実現を支援します。

今回の機能強化では、機密情報の監査機能やUSBデバイスの制御機能などを強化し、環境設定のためのナビゲーション機能の追加、インターフェースを従来よりも見やすく・使いやすくしたことにより、スムーズな運用を可能にしました。また、当社の提供するCustomerVision製品との連携を可能にするモジュールを標準で搭載し、「CustomerVision P!t Print」や「CustomerVision どこでも仮想PCコネクト」などと組み合わせて利用することで、さらにお客様のコスト削減やセキュリティ強化に貢献するソリューションとしてご利用いただけるようになりました。

「CustomerVision ProtectAnyware2.0」は日本ビジネスコンピューター株式会社（ＪＢＣＣ）、株式会社イグアス（ｉＧＵＡＺＵ）を中心としたＪＢグループで販売し、初年度販売目標は10,000本を目指しています。（オープン価格）
ＪＢＡＴでは、今後もシステム開発で培ったノウハウを活かしたソリューション製品を順次発表していく予定です。

製品の詳細情報は当社ホームページをご参照ください。
http://www.jbcc.co.jp/products/jbcc_soft/new_jbsoft/assetview.htm  

【構成概要】

 【特長】
１．個人情報検索・機密情報把握
　・個人情報/重要ワードを含むファイルを検知し、情報漏えいのリスクを把握・低減
　・各端末から重要と判断された情報を持つファイルを検出し、操作を監視

２．PC操作ログ管理・USBデバイス制御
　・PCログを取得し、使用状況を的確に把握
　・クライアント端末の稼動状況をグラフで視覚的に把握し、不正操作の禁止や警告表示
　・USBデバイス情報を取得し、事前に定義した許可リストと照らし合わせて利用ユーザー/操作内容を管理

３．不正PC遮断
　・管理されていないコンピューターはネットワークからシャットアウト
　・MACアドレス認証により接続許可のないPCはネットワークから遮断
　・ネットワーク上の機器を判別し、管理対象のIT資産として自動的に登録

４．PC資産管理
　・企業内のハード/ソフト/ドキュメントなど、あらゆる資産を管理
　・問題があるPCに自動アラートを発行

５．自動インストール
　・アプリケーションのインストールを自動化
　・ファイルやプログラムをPCに配布し、自動実行
　・レジストリ編集・プリンタドライバーの設定等、変更後強制再起動

６．複数PCリモート操作
　・遠隔地にある端末をリモートでメンテナンス
　・複数のクライアント端末の同時操作

 

（*1）ＪＢＣＣホールディングス株式会社及び事業会社の総称。http://www.jbcchd.co.jp/corporate/group.html

（*2） CustomerVisionシリーズ は「つなぐ」・「活かす」・「まもる」の３つの視点から以下の７ソリューションにより、お客さまの既存情報資産のフル活用を推進しています。
　「つなぐ」：情報連携支援ソリューション/アウトプット支援ソリューション/Web化支援ソリューション、
　「活かす」：意志決定支援ソリューション/プリンティング支援ソリューション/ユーザー支援ソリューション、
　「まもる」：安心・安全支援ソリューション

＜関連リンク＞
●ＪＢアドバンスト・テクノロジー株式会社　http://www.jbat.co.jp/　 

＜お問い合わせ＞
●報道関係の皆様
　ＪＢＣＣホールディングス　広報　松尾/村松　
　Tel:03-5714-5177　e-mail:jb_info@web.jbcc.co.jp

●お客様
　ＪＢＡＴ　ソフトウェア事業部　武田/土井　
　Tel:045-450-6200　e-mail:jsw@web.jbcc.co.jp 

ＪＢCCホールディングス株式会社

日本アイ・ビー・エム株式会社

ＪＢグループがIBM Cognos Expressへの取り組みを強化

 - 中堅企業から大企業まで、お客様の幅広いニーズに応えるBIソリューションを提供-

ＪＢＣＣホールディングス株式会社（代表取締役社長：山田隆司、本社：東京都大田区）は本日、日本アイ・ビー・エム株式会社（社長：橋本孝之、本社：東京都中央区、NYSE：IBM、以下：日本IBM）の協力のもと、IBMの中堅企業向けビジネス・インテリジェンス（Business Intelligence；以下BI）ソリューション「IBMR CognosR Express」を活用したシステムの販売、構築、ならびに運用支援に関する体制を強化することを発表しました。

大企業のみならず、中堅中小企業においても、自社の持つ膨大な量の情報を有効に管理、活用することが重要であると、多くの企業が認識し始めています。これらのニーズに応えるソリューションとして、BIの需要が多くの業種、地域のお客様で高まってきています。(*1)

ＪＢグループでは、１９８０年代より意思決定ソリューションとして、グループでソリューション開発製造を担当するＪＢアドバンスト・テクノロジー（ＪＢＡＴ）のオリジナルなBIツール「WebReport」を販売しており、中堅企業のお客様を中心に、すでに11,000サーバー以上の導入実績を持っています。

さらに、ＪＢＣＣホールディングスでは、昨今の市場動向を鑑み、BIビジネスを2010年度に強化するビジネスの一つに位置づけました。そこで今回、従来の「WebReport」に加え、新たにIBMの中堅中小市場向けBIソリューション「IBM Cognos Express」の本格的な取り扱いを開始しました。また、BIソリューション専任チームを新設し、これらのソリューションをＪＢグループのサービスと組み合わせてお客様へ提供する体制を整えました。これにより、グループの全国に及ぶ販売およびサポート網とともに、グループでディストリビューション事業を展開するイグアス（ｉＧＵＡＺＵ）のパートナーを通じて販売し、より多くの業種、地域のお客様に対し、幅広いBIソリューションによる経営課題の解決をサポートすることが可能になります。

日本IBMは、日本ビジネスコンピューター（ＪＢＣＣ）をはじめとするＪＢＣＣホールディングスの事業会社に対し、「IBM Cognos Express」に関するスキル育成や、同社の検証施設における「IBM Cognos Express」の環境構築および運用に関する技術支援を実施します。また、業種や業務に特化したCognosテンプレートを持つ他のパートナーとの連携を支援します。加えて、お客様向けの共同セミナー開催など、両社でのマーケティング活動を推進していきます。

「IBM Cognos Express」は、企業の意思決定を洞察による情報管理で支援するためのBIソリューション「IBM Cognos」の中堅中小市場向けのラインアップで、BIを活用するために最低限必要な分析、レポート、予測の3つの機能を統合的、かつシンプルに提供します。"ビジネスの現状がどうなっているか"、"それがなぜ起こったか"といった分析と、分析後の行動計画の立案に必要なリソースやコストの条件や予測などの情報を容易に確認することができます。IBM Cognosの活用により、分析レポート作成の業務効率が8割向上した例もあり、多くの中堅中小企業の課題となっているコスト削減や効率性の向上に貢献します。

幅広い業種、業務をカバーできるBIソリューションの強化を図りたいＪＢグループと、中堅中小市場へのさらなるBIビジネスの拡大と、かつパートナー独自のサービスビジネス強化のための支援をしている日本IBMとで、「IBM Cognos Express」に関するビジネスの方向性が合致したことから、今回の発表にいたりました。

また、ＪＢグループは、「IBM Cognos Express」や自社のBIソリューションとともに、IBMのPowerプロセッサー搭載サーバー「IBM Power Systems?」、x86サーバー「IBM System xR」、ブレードサーバー「IBM BladeCenterR」など高いパフォーマンスと信頼性を発揮するIBM製ハードウェアを活用し、お客様に最適なBIソリューションを提供していきます。

ＪＢグループについて
日本ビジネスコンピューター（ＪＢＣＣ）をはじめとする、ＪＢＣＣホールディングス株式会社の事業会社を総称。企業のIT活用をフルスコープで支援。
ＪＢＣＣホールディングスについては以下のURLを参照ください。
http://www.jbcchd.co.jp/

日本IBMについては、以下のURLを参照ください。
http://www.ibm.com/jp/ 


*1：「IBM Global CIO Study 2009」（2009年10月29日発表の、IBMが2009年1月から4月にかけて、78カ国で2,500人以上のCIOを対象にして行った調査に基づくレポート）参照。この中で、グローバルで約8割、日本で約7割のCIOが、BIを最も重視するテーマとしてあげています。

IBM、IBM ロゴ、ibm.com、およびBladeCenter、Cognos、Power Systems、System xは、世界の多くの国で登録されたInternational Business Machines Corp.の商標です。他の製品名およびサービス名等は、それぞれIBMまたは各社の商標である場合があります。現時点での IBM の商標リストについては、http://www.ibm.com/legal/copytrade.shtml （US）をご覧ください。

＜お問い合わせ＞
●報道関係の皆様
　ＪＢＣＣホールディングス　広報　松尾/村松　
　Tel:03-5714-5177　e-mail:jb_info@web.jbcc.co.jp

●お客様
　ＪＢＣＣ　ＳＩ＆サービス推進事業部　成田/能勢　
　Tel:03-5714-5343 

ＪＢアドバンスト・テクノロジー株式会社

ＪＢＣＣホールディングス株式会社

環境に配慮してコスト削減

 プリンティング支援ソリューション「CustomerVision Toner Eco」を発表　

ＪＢＣＣホールディングス株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役社長：山田隆司）の事業会社でＪＢグループ(*1)のオリジナルソリューション開発会社である、ＪＢアドバンスト・テクノロジー株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：赤坂喜好、以下 ＪＢＡＴ）は、ＪＢソフトウェアであるCustomerVision（*2）のプリンティング支援ソリューションとして、印刷コスト削減を支援する｢CustomerVision Toner Eco｣を発表します。

オフィスでの印刷で使用される紙、インク/トナーの使用量は年間に換算すると膨大なものになり、印刷コストだけでなく、環境を配慮して省資源を推進するという観点でも使用量の削減が求められています。

｢CustomerVision Toner Eco｣は、プリンターで印刷出力をする際に、トナーやインクの使用量を節約し、印刷コストの削減を支援します。トナー/インクの使用量は１％単位で調整ができ、最大で７５％まで節約することが可能です。印刷の度に節約量を設定できるだけでなく、節約量の設定は複数保存しておくことができるため、あらかじめ保存しておいた節約量の設定から選択して印刷することも可能です。
専用のプリンターは不要で、お使いのクライアントPCに導入するだけで利用できるため、複数のメーカーのプリンターを利用していても、どのプリンターからでも同じ手順で簡単にトナー/インクを節約した印刷が可能です。

｢CustomerVision Toner Eco｣は日本ビジネスコンピューター株式会社（ＪＢＣＣ）を中心としたＪＢグループで販売し、初年度販売目標は6000本を目指しています。（オープン価格）
ＪＢＡＴでは、今後もシステム開発で培ったノウハウを活かしたソリューション製品を順次発表していく予定です。

 
製品の詳細情報は下記のホームページをご参照ください。

http://www.jbcc.co.jp/products/jbcc_soft/5s_tonereco/index.htm　 

【構成概要】

【特長】
１.印刷コスト削減
　・インク/トナー使用量を1%刻みで最大75%まで節約

２.低コストでの導入
　・サーバーにインストール不要の簡単導入
　・既存の印刷機能を持つほとんどのアプリケーションとプリンターでそのまま利用可能

３.簡単操作
　・常駐型ソフト。PC起動と同時にタスクトレイにアイコン表示
　・タスクトレイのアイコンをクリックして節約率の設定・変更が可能

４. 透かし印刷
　・原稿に「社外秘」などの情報を付与して印刷することが可能
　・付与する文言は自由に作成・設定することが可能
　・書式、フォント、サイズ、位置、色などの設定が可能
　・複数の文言の"透かし"を付与することも可能

 

（*1）ＪＢＣＣホールディングス株式会社及び事業会社の総称。http://www.jbcchd.co.jp/corporate/group.html

（*2） CustomerVisionシリーズ は「つなぐ」・「活かす」・「まもる」の３つの視点から以下の７ソリューションにより、お客さまの既存情報資産のフル活用を推進しています。
「つなぐ」：情報連携支援ソリューション/アウトプット支援ソリューション/Web化支援ソリューション、「活かす」：意志決定支援ソリューション/プリンティング支援ソリューション/ユーザー支援ソリューション、「まもる」：安心・安全支援ソリューション

＜関連リンク＞
●ＪＢアドバンスト・テクノロジー株式会社　http://www.jbat.co.jp/　 

＜お問い合わせ＞
●報道関係の皆様
　ＪＢＣＣホールディングス　広報　松尾/村松　
　Tel:03-5714-5177　e-mail:jb_info@web.jbcc.co.jp

●お客様
　ＪＢＡＴ　ソフトウェア事業部　武田/土屋　
　Tel:045-450-6200　e-mail:jsw@web.jbcc.co.jp 

株式会社イグアス

ＪＢＣＣホールディングス株式会社

お客様の運用負担を大幅に軽減し、バックアップ機を有効活用

 災害・障害対策ソリューション「iTERA HA」販売開始　［iGUAZU］

ＪＢＣＣホールディングス株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役社長：山田隆司）の事業会社である株式会社イグアス（本社：東京都大田区、代表取締役社長：矢花達也、以下ｉＧＵＡＺＵ（*1））は、米国ＶｉｓｉｏｎＳｏｌｕｔｉｏｎｓ,Ｉｎｃ.（以下 Vision社(*2））のPower Systems (System i )(以下 System i） 災害・障害対策ソリューション「iTERA HA」の販売を4月15日より開始します。

今年チリ、ハイチで発生した大地震により、企業における災害対策の意識も一層高まってきています。ｉＧＵＡＺＵではこのような市場のニーズを受けて、ミッドレンジおよびエントリー層のお客様向けにVision社のHAソリューションを追加し、製品ラインナップの強化・拡大をはかりました。

Vision社は、System i 災害・障害対策ソリューションの分野で、全世界のSystem i HA導入実績の90％(6,000社：22,000ライセンス）を占め、幅広いお客様層に対応した製品ラインナップを提供しています。3台以上の構成や、細かな設定を要望されるエンタープライズのお客様に「ORION Solutions」、運用の負荷を大幅に軽減したいミッドレンジおよびエントリー層のお客様に「iTERA HA」、バックアップソリューションとして安価に災害・障害対策を実現したいお客様に「RecoverNow」を災害・障害対策ソリューションとしてご提供しています。

この度販売を開始した「iTERA HA」は、全世界で1,000社(2,000ライセンス)の販売実績があり、基幹システムのダウンタイムを軽減し、ビジネスへの影響を最小限に抑えるのは勿論のこと、ORION Solutionsにはない同期確認の自動化やバックアップ機のデータ変更時における自動修復機能、本番機を止めずに切替訓練可能な機能も備えています。これらの機能により「iTERA HA」は新鋭のSystem i 災害・障害対策ソリューションとして運用担当者の負担を大幅に軽減します。

ｉＧＵＡＺＵは2007年4月に販売を開始した「ORION Solutions」においては200社（400ライセンス）、2009年6月に販売を開始した「RecoverNow」では30社（30ライセンス）の販売実績があります。
iＧＵＡＺＵはSystem i 災害・障害対策ソリューションの主力製品として「iTERA HA」を取り扱い、初年度（2010年度）販売目標本数を100ラインセンス(50社)とし、ミッドレンジおよびエントリー層のお客様へ「iTERA HA」の提案をＪＢグループ（*3）各社及びパートナー各社を通じて推進します。

「iTERA HA」製品サイト　http://www.i-guazu.co.jp/product/focus/itera_ha.html 

【Vision社製品の位置づけ】

【System i 災害・障害対策ソリューション「iTERA HA」】
・製品特長
―本番機を停止することなく、切替テストが可能
―同期確認の自動化により運用担当者の負荷を大幅に軽減
―バックアップ機で参照系アプリケーションなどを使用可能(バックアップ機の有効活用)

 
（*1） ｉＧＵＡＺＵ
ビジネスパートナー企業さまへのシステムおよび各種ソリューション＆サービスのディストリビューター事業および、コンピューター用のサプライ事業を展開しています。（http://www.i-guazu.co.jp/ ）
（*2） ＶｉｓｉｏｎＳｏｌｕｔｉｏｎｓ,Ｉｎｃ.
ハイアベイラビリティ、災害復旧、データ管理などのソリューションを提供する世界のリーダー的プロバイダ企業です。
（*3）ＪＢグループ
ＪＢＣＣホールディングス株式会社及び事業会社の総称。（http://www.jbcchd.co.jp/corporate/group.html） 

＜関連リンク＞
●株式会社イグアス　http://www.i-guazu.co.jp/　 

＜お問い合わせ＞
●報道関係の皆様
　ＪＢＣＣホールディングス　広報　松尾/村松　
　Tel:03-5714-5177　e-mail:jb_info@web.jbcc.co.jp

●お客様
　イグアス　ソリューション推進部　多賀/森　
　Tel:03-5714-5226　e-mail:sol_supi@i-guazu.co.jp 

株式会社ムーバブル トレード ネットワークス

株式会社イグアス

ＪＢＣＣホールディングス株式会社

使用済PCのリユース事業と京都クレジットを組み合わせた新たな取組をスタート

 －PC回収に協力で、PCの使用時に排出されたCO2がオフセット－

株式会社ムーバブル トレード ネットワークス（本社：東京都台東区、代表取締役社長：鈴木正秋、以下ＭＴＮ）、ＪＢＣＣホールディングス株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役社長：石黒和義）の事業会社である株式会社イグアス（本社：東京都大田区、代表取締役社長：矢花達也、以下ⅰＧＵＡＺＵ）は、使用済PCをリユースすることによるCO2削減を目的として、使用済PCの回収に協力した提携先企業に対し、京都クレジット（以下排出権）を活用した『CO2排出削減証明書』を発行することで削減への貢献を『見える化』する新たな取組を開始、リユースPC市場の拡大を通じたCO2削減に貢献します。

１．背景
地球温暖化問題は、人類の生存基盤に関わる最も重要な環境問題の一つとされており、日本においても、温室効果ガスの排出を1990年比25％削減する地球温暖化対策基本法案が閣議決定されるなど、更なる削減の気運が高まっています。そのような中で、資源の有効活用によるCO2削減については以前から様々な取組がなされていますが、ことPCの市場においてはリユースPCとして再度流通する可能性があるにも関わらず使用済みとなったPCの内、実に8割近くものPCがそのまま廃棄されていると推測されています。PC市場全体におけるリユースPCの流通を促進することはPCの新規製造や輸送に伴うCO2排出の防止につながり、地球温暖化の防止や循環型社会の形成に大いに貢献することから、今後も更なるリユース市場の拡大が望まれています。

２．今回の取組について
このような背景の中、ＭＴＮは独自のネットワークや本取組のパートナーである株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー(以下ＮＴＴ－ＭＥ)の全国ネットワークを活用し企業から使用済PCを回収すると共に、高い耐震性能や高度なセキュリティが確保されたリユースセンターにおいてPC内部のデータ消去等のサービスを実施した上で、ＭＴＮの動産担保評価のノウハウを元に適確な価格設定を行いリユースPCとして市場に販売、PCの回収に協力した企業とともにCO2排出の低減に貢献してきました。PCの回収時には使用済PCの回収に協力した提携先企業に対し対価を支払い、回収に協力した提携先企業の廃棄費用の削減にも貢献しています。

しかし更なるリユース市場の拡大が期待される中、リユースPC流通の起点である使用済PCの回収に協力した提携先企業からは、主にCO2排出削減を中心とした環境負荷の低減を目的として回収に協力をしているものの、実際にCO2が排出されているのは原材料の採掘現場や製造メーカーの工場等であり、CO2削減への貢献が実感しづらい、という声が以前からありました。
この度、そのようなニーズにお応えすべくＭＴＮは、IT業界におけるカーボンオフセットプロバイダー事業の先駆企業であるｉＧＵＡＺＵとの協業によるカーボンオフセットを用いた新たな取組を開始します。具体的には、回収に協力した企業に対して、過去の使用に伴い消費した電力から排出されたCO2について排出権を用いたカーボンオフセットを実施します。実際のCO2削減プロジェクトを通じて、使用済PCの回収に協力した提携先企業に『PCを回収に出したことでCO2削減に貢献した』という付加価値を提供することで、PCの更なるリユースを促進します。

対象となる回収商品はデスクトップPC・ノートPC・一体型PC・液晶モニターの4種類とし、今年度は16,000台（CO2削減相当量では約1,270トン）の実施を予定しています。

また、この取組に要した排出権は日本政府に無償譲渡（償却）し、京都議定書で定められた日本の『6％削減目標』に貢献します。なお、今回の取組に関する費用はCSR活動の一環として商品には転嫁せずＭＴＮが負担しますので、回収協力企業やPCを購入するユーザーの費用負担はありません。

今回の取組は、ＭＴＮ、ⅰＧＵＡＺＵ、ＮＴＴ－ＭＥによる3社協業でスタートしますが、本取組への参加はオープンとし、今後、使用済PCの回収協力提携先企業及びリユース事業者を広げ、リユースPCの普及拡大を通じて積極的に地球温暖化の防止に貢献します。

３．取組の流れ

<1>ＭＴＮは継続契約を締結した回収協力企業から使用済PCを受入れ、リユースセンターにおいてデータ消去等のリフレッシュ作業を実施、高品質なリユースPCとして再生します。ＮＴＴ－ＭＥは全国ネットワークを活かし、使用済みPCの受入れを共同で実施します。

<2>ＭＴＮはカーボンオフセットプロバイダーであるｉＧＵＡＺＵを通じて排出権を調達し、使用済PCの入庫実績に応じてカーボンオフセットを実施。日本政府口座への排出権償却後、回収協力企業に対してＭＴＮとｉＧＵＡＺＵから台数・種別に応じた『CO2排出削減証明書』を発行します。排出権に関するこれら一連の管理・手続きは、全てｉＧＵＡＺＵが担当します。

<3>ＭＴＮはリユースされたPCを新たに『ロハスPC』ブランドで販売。オリジナルブランドで販売を行うと共に本体にはカーボンオフセット済シールを貼付することで、リユースPCを購入するユーザーは本取組における高品質なリユースＰＣであることを識別出来るようになり、回収から販売までのCO2削減に貢献する一貫した流れを作り出します。

 『ロハスPC』ブランドに貼付するカーボンオフセットを示すラベル

４．取組概要
・販売開始日： 2010年4月1日
・オフセット量：最も一般的なリース期間である3年間の、電力消費によるCO2排出量を
         　　　　 オフセットいたします。各オフセット量（3年分）は下記の通りです。
 　      　　　　デスクトップPC：117.0kg  ノートＰＣ：57.0kg
 　      　　　　一体型PC：118.0kg 　　 液晶モニター：73.0kg
         　　　　※上記CO2排出量は、財団法人省エネルギーセンターの『タイプ別平均消費電力
　　　　　　　　　量』を始めとする各種資料に基づいて算出。

・用いる排出権： 排出権種別：CER（*）
 　　　　　　　　　　国連登録番号：0744
 　　　　　　　　　　事業実施国・地域：インド・マハーラーシュトラ州
 　　　　　　　　　　事業名：SataraとSupa風力発電プロジェクト
 　　　　　　　　　　事業の種類：風力発電
 　　　　　　　　　　事業の概要：インドに本社を持つ世界的自動車メーカーであるタタ・モーターズ
  　 　　　　　　　　　　　　　　　　のグループ企業ににより建設された風力発電所であり、タタ・モー
   　　　　　　　　　　　　　　　　　ターズの工場の電力需要を賄うと共に一部を電力網に供給し、火力
   　　　　　　　　　　　　　　　　　発電を含む発電電力を代替することで温室効果ガスを削減する。

*：CER（Certified Emission Reduction）：京都議定書に定められる手続きに基づいて発行されるクレジットのうち、クリーン開発メカニズム（CDM）により発行される国連認証済みのクレジット。 

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ＪＢグループ各社　創立記念日に伴う休業について

日頃は当グループへのご愛顧を賜り、心から厚く御礼申し上げます。

誠に勝手ではございますが、下記のＪＢグループ各社は創立記念日のため、2010年4月7日（水）は終日休業させていただきます。
ご不便をお掛けいたしますが、何卒ご了承いただきますようお願い申し上げます。

創立記念日：2010年4月7日（水）

　　　　<　ＪＢグループ各社　>

• ＪＢＣＣホールディングス株式会社
• Ｃ＆Ｃビジネスサービス株式会社（Ｃ＆ＣＢＳ）
• 株式会社イグアス（ｉＧＵＡＺＵ)
• ＪＢアドバンスト・テクノロジー株式会社（ＪＢＡＴ）
• 日本ビジネスコンピューター株式会社（ＪＢＣＣ）
• ＪＢエンタープライズソリューション株式会社（ＪＢＥＳ）
• ＪＢサービス株式会社（ＪＢＳ）
• 株式会社ジェイビーシーシー・テクニカル・サービス（ＪＢＴＳ）
• 株式会社ソルネット（ＳＯＬＮＥＴ）

創立記念日に伴う休業は、毎年４月第１水曜日と定めております。

株式会社イグアス
ＪＢＣＣホールディングス株式会社
 

３Ｄ小型プリンター「V-FlashR」販売開始

パーソナルユーザーに新たな造形世界を提案　［ｉＧＵＡＺＵ］
 

ＪＢＣＣホールディングス株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役社長：石黒和義）の事業会社である、株式会社イグアス（本社：東京都大田区、代表取締役社長：矢花達也、以下ⅰＧＵＡＺＵ）は、３Ｄ市場の新たな発展を見据え、米国スリーディー・システムズ社により開発された３Ｄプリンター「ProJet?」シリーズに続き、デスクトップ型「V-FlashR」の国内販売を3月4日より開始します。

昨今、自動車・航空宇宙業界をはじめ機械部品・化学・建築、あらゆる製品のデザインや設計業務において３Ｄ ＣＡＤ(Computer Aided Design)が飛躍的に普及し、同時に試作造形として３Ｄプリンターの注目度が高まっています。PCから３Ｄデータを転送し、３Ｄプリンターを利用することで、上流である設計段階での形状確認が数時間で実現し、新製品の市場投入期間の短縮にも貢献します。

米国スリーディー・システムズ社により開発された３Ｄプリンターは、３Ｄデータの試作として製造業におけるデザインの確認や、建築模型、ホビーのモデル、フィギュア模型などに使用され、試作造形パーツ生産数は世界トップシェアを誇っています。デスクトップ型「V-FlashR」においては、コンパクトなボディかつ革新的な技術を搭載することで学校・研究機関・小規模オフィスなどへの導入を可能とし、また将来的にはパーソナルユーザーへの導入も視野に入れ、３Ｄの新たな世界を広げています。
ⅰＧＵＡＺＵは「V-FlashR」の初年度（2010年度）販売目標台数を400台とし、工学系・デザイン系の教育機関、医療などの研究機関、中小の製造業、ホビー・フィギュア業界など造形における様々な分野にご提案を行い、３Ｄデータの有効活用を幅広く推進します。

【製品概要】 ・製品名「V-FlashR」　（デスクトップ型 ３Ｄ小型プリンター）
　　　　　　 　 ・本体希望小売価格　1,590,000円　（税別）
　　　　　　 　 ・本体サイズ　(660x685x790mm, 66kg)
　　　　　　 　 ・造形サイズ　最大（230x170x200mm）
　　　　　※ 安心してご利用いただけるように、保守サポートはＪＢグループ(*1)で保守などの
　　　　　　 マネジメントサービスを提供するＪＢサービス株式会社（ＪＢＳ）のスタッフが担当します。

【特　徴】　・材料(マテリアル)は硬く、耐久性のあるレジンプラスチック

　　　　　　 ・デザインの意図を伝える細かさを表現可能   ・塗装、メッキ、接着等2次加工可
　　　　　　 ・FTI (*2)技術採用　　　　　　　　　　　　　 　　   ・ネットワークに接続
　　　　　　 ・メニューやウィザードで簡単セットアップ 　　  ・ソフトウェアはシステム内蔵 
 

(*1)　ＪＢＣＣホールディングス及び事業会社をＪＢグループと総称  http://www.jbcchd.co.jp/corporate/group.html
(*2)　フィルム転写イメージング方式　　

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●ProJet? 製品サイト http://www.i-guazu.co.jp/3d_modelers/　  

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　ＪＢＣＣホールディングス　広報担当　松尾/村松　
　Tel:03-5714-5177　e-mail:jb_info@web.jbcc.co.jp

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　Tel:03-5710-8124　e-mail:3dmoderer@i-guazu.co.jp

株式会社イグアス

ＪＢＣＣホールディングス株式会社

イグアスが 『セントレア・チャレンジキャンペーン

   　　　　　　with SKE４８＆セグウェイ』 を支援

ＪＢＣＣホールディングス株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役社長：石黒和義）の事業会社である株式会社イグアス（本社：東京都大田区、代表取締役社長：矢花達也、以下ｉＧＵＡＺＵ）は、中部国際空港株式会社（本社：愛知県常滑市、代表取締役社長：川上博、以下セントレア）が、開港５周年を記念して実施する『セントレア・チャレンジ　キャンペーン with SKE４８ ＆ セグウェイ』を企画、運営面等で積極的に支援します。

ｉＧＵＡＺＵでは2009年2月～8月まで、セントレア旅客ターミナルツアーの見学コースを未来型電動二輪車「セグウェイ」で廻りながら、その操作を実体験していただく"セグウェイ体験走行"を運営し、多くの皆さまに好評を得ていました。
このたび、セントレア開港5周年を記念し「セグウェイ旅客ターミナルツアー」が期間限定で復活するにあたり、その際の経験と実績を活かし、セグウェイでの体験走行を加えた企画、具体的な運営やインストラクション、セグウェイ本体の貸し出し等を行い『セントレア・チャレンジキャンペーン with SKE４８＆セグウェイ』を積極的かつ具体的に支援し、「セグウェイ」の販売のみならず、可能性の普及と理解を積極的に推進していきます。

●　セグウェイとは
アメリカの発明家ディーン・ケーメン(Dean L. Kamen) 氏が開発した電動立ち乗り二輪車です。アクセルやブレーキ操作なしに重心移動によってその動きを制御します。全世界でこれまで数万台の販売実績があり、主に警察・警備会社・空港施設・アミューズメントパーク・ゴルフ場で、移動やガイドツアーに活用されています。

●　セントレア・チャレンジ　キャンペーン with SKE４８＆セグウェイ　概要
　　詳細については、中部国際空港株式会社のHPを参照願います。

　  http://www.centrair.jp/event/ev-title/1183506_3676.html 

【オープニングイベント】
■　日　時 ： ２０１０年３月６日（土）　11:30～17:30
■　場　所 ： 旅客ターミナルビル４階　イベントプラザ
■　内　容 ：１）SKE４８トークショー＆セグウェイデモンストレーション
　　　　　　 　　 SKE４８メンバーによる「空港、旅」をテーマにしたトークショーを行います。
　           　 ２）SKE４８メンバーサポート付！セグウェイ試乗体験コーナー
　　　　　　　　　セグウェイ試乗体験をSKE４８メンバーがサポートします。

【セグウェイ旅客ターミナルツアー】
■ 日　時：　２０１０年３月７日（日）、１３日（土）、１４日（日）
    　　　　　及び２０日（土）～２８日（日）の１２日間  
■ 場　所：　旅客ターミナルビル１階　ウエルカムガーデン南側エレベーター付近（受付場所）
■ 内　容：　公認インストラクターによる安全に乗車いただくためのレクチャーを受講後、
 　    　　　　セントレアの各施設をセグウェイで廻り、その操作を実体験していただきます。
■ 電話受付：　090-1478-6933　（9:30～17:00予約可）

出演予定のSKE４８メンバー4名　（出演メンバーは変更になる場合もあります。）

ツアーイメージ

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　イグアス　新規事業部セグウェイ営業グループ　武藤　
　Tel:052-952-8630